ホームヘルパー（訪問介護員）
家庭を訪問して介護サービスを行う
寝たきりになったり、日常生活が不自由になったりした高齢者、あるいは心身に障害を抱え日常生活に支障がある人の家庭を訪問。入浴・排泄のケアなどの身体介護、家事援助・食事の世話・掃除や洗濯といった日常生活のさまざまなサポートをする。平成25年度から、介護にたずさわる職員のキャリアパスを明確にし、ステップアップを容易にするため「介護職員初任者研修」「介護職員実務者研修」の制度がスタートした。
福祉住環境コーディネーター
福祉の視点で住環境をアドバイス
高齢者や障害者が、安全で快適に自立した生活を送れるよう住環境をコーディネートする。具体的には、バリアフリーを取り入れた住宅の提案を建築士に伝えたり、車いすや介護ベッドなどの福祉用具や介護機器などの利用法をアドバイスするなど。医療・保健・福祉の視点と、住宅や福祉用具などハード面についての知識も必要だ。
社会福祉士
制度を利用した最適な福祉サービスを提供
人と制度を結ぶコーディネーター。この資格があれば、いわゆる「ソーシャルワーカー」や「施設相談員」として活躍しやすくなる。身体的・精神的に障害を抱えていたり、社会的に疎外されているなど、さまざまな理由によって健全な日常生活を送ることができなくなった人の相談に応じ、援助方針を考え、医療制度・介護保険制度・年金制度など、既存の諸制度を活用しながら問題を解決するように導いていく。
介護福祉士
日常生活を営むのに困難な人に介護を行う
福祉施設や家庭において、高齢者や障害をもつ人の食事や入浴、衣服の着脱といった日常生活全般のケアを行う。技術だけではなく、介護に必要な福祉や医療に関する学問的な知識の修得や相手を尊重して思いやる心も求められる。高齢社会の進展に伴って、ますますそのニーズは高くなっている。
介護支援専門員（ケアマネージャー）
介護保険制度を利用する際の介護計画を作成
介護保険制度による介護サービスを受けたい人の身体状況や環境を調査し、介護計画を立て、実施への調整をする人。障害の程度を見極める重要な役割を担うため、資格は不可欠。医師や看護師、社会福祉士、介護福祉士などの保健・医療・福祉の専門職での実務経験5年以上の人なら、介護支援専門員実務研修受講試験に合格した後、実務研修を修了すれば資格が取得できる。
児童福祉司
子どもたちのよりよい生活環境づくりに貢献
都道府県や政令都市などが設置する児童相談所で、経済的な理由で子どもを育てられないといった問題や、児童虐待の問題、子どもの非行、障害をもつ子どもに関わることなど18歳未満の子どもの保護や福祉に関する事項について相談に応じ、必要な援助へ導いていくのが、児童福祉司。地方公務員試験に合格して児童相談所へ配属されてはじめて就ける。
カウンセラー
心を開かせ、悩みの解決を図る“心の専門家”
心の中に悩みや問題を抱えている人に対して、カウンセリングを通じて、それらが解決するように手助けをする仕事。医療行為ではないため、特に定められた資格はないものの、用いる手法に対する専門的な知識と技能、そして相手を尊重しながら「聴く」「話す」というコミュニケーション能力が求められる。さまざまな分野・領域で専門家が求められている。
精神保健福祉士
精神に障害を抱える人の社会復帰をサポート
医師や看護師、作業療法士などの医療従事者と力を合わせて、精神に障害を抱える人やその家族の相談に応じ、社会復帰をめざして助言・指導を行う。受診や入院の相談、退院後の住む場所や職場のことなどを、家庭の事情に応じて一緒に考えたり、社会復帰するためのトレーニングを指導するなど、さまざまな面からサポートをしていく。
臨床心理士
心の悩みを解決するプロフェッショナル
心理的な悩みや課題を解決する専門家として、広くカウンセラーやセラピストと呼ばれることもあるが、「臨床心理士」自体は指定された大学院の修士課程を修め、日本臨床心理士資格認定協会の資格を取得した人のこと。心に悩みを抱える人の相談に乗り、解決へ導くため、心理学の知識と技法を用いての心理カウンセリングや精神分析など、専門的な援助をしていく。
公認心理師
日本で初めて誕生した公的心理系専門職
心理職のエキスパートで、心理的な支援を必要としている人の相談に乗り、心理状態を分析したり、心理的な援助をしたりするのが主な仕事。相談者本人はもちろん、その家族や関係者の支援を行うこともある。扱う分野は「医療・保健」「教育」「産業・労働」「司法・犯罪」「福祉」「学術・研究」など多彩で、特定の分野に限定されない汎用性と領域横断性を特徴としている。
