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学校独自の奨学金・特待生制度詳細

AO特待生入学

奨学金の形態 免除
対象学部・学科・コース 全学科
適用学年 新入生、高校既卒・社会人入学者
採用人数 -
金額 ●SS特待生:年間100万円
●S特待生:年間60万円
●A特待生:年間40万円
●B特待生:年間20万円
●C特待生:年間10万円
※2年間の免除額
返還方法 ※返還義務はありません。
※進級する際に、免除額の再審査があります。
申込時期 入学前
その他条件〔選考方法など〕
【出願資格】
●本校を第一志望とする者
●AOエントリーをし、AO出願許可書を通知されている者
●2020年3月高等学校卒業見込者、または高等学校を既に卒業した者
もしくはこれと同等の学力を有する者
※通信制高等学校の2019年9月(秋季)卒業の者も含まれる
●アドミッションポリシーに共感し、努力し続けることができる者

【選考方法】
●AOエントリー時の面談または課題
●面接試験

三幸学園特待生入学

奨学金の形態 免除
対象学部・学科・コース 全学科
適用学年 新入生
採用人数 特待生定員/募集定員の10%程度(全ての特待生を含む)
金額 ●SS特待生:年間100万円
●S特待生:年間60万円
●A特待生:年間40万円
●B特待生:年間20万円
●C特待生:年間10万円
※2年間の免除額
返還方法 ※返還義務はありません。
※進級する際に、免除額の再審査があります。
申込時期 入学前
その他条件〔選考方法など〕 【出願資格】
●本校を第一志望とする者
●2020年3月高等学校卒業見込者
●在籍高等学校の校長が推薦する者

【選考方法】
●書類審査
●面接試験
●筆記試験…国語教養(国語および一般教養全般)・自己PR文(600字程度)から1つ選択。
※ボランティア活動の経験がある者は「ボランティア活動経験者特典」を利用することができます。その場合は筆記試験が免除となります。

チャレンジ特待生入学

奨学金の形態 免除
対象学部・学科・コース 全学科
適用学年 新入生
採用人数 募集定員の10%程度(全ての特待生を含む)
金額 ●SS特待生:年間100万円
●S特待生:年間60万円
●A特待生:年間40万円
●B特待生:年間20万円
●C特待生:年間10万円
※2年間の免除額
返還方法 ※返還義務はありません。
※進級する際に、免除額の再審査があります。
申込時期 入学前
その他条件〔選考方法など〕 【出願資格】
●本校を第一志望とする者
●2020年3月高等学校卒業見込者
●スポーツ、趣味、ボランティア活動、勉学、アルバイト経験などにおいて自身を推薦できる者

【選考方法】
●書類審査
●面接試験
●筆記試験…国語教養(国語および一般教養全般)・自己PR文(600字程度)から1つ選択。

高校既卒・社会人特待生入学

奨学金の形態 免除
対象学部・学科・コース 全学科
適用学年 高校既卒・社会人入学者
採用人数 特待生定員/募集定員の10%程度(全ての特待生を含む)
金額 ●SS特待生:年間100万円
●S特待生:年間60万円
●A特待生:年間40万円
●B特待生:年間20万円
●C特待生:年間10万円
※2年間の免除額
返還方法 ※返還義務はありません。
※進級する際に、免除額の再審査があります。
申込時期 入学前
その他条件〔選考方法など〕 【出願資格】
●本校を第一志望とする者
●高等学校を既に卒業した者またはこれと同等の学力を有する者
※通信制高等学校の2019年9月(秋季)卒業の者も含まれる
●スポーツ、趣味、ボランティア活動、勉学、職業経験などにおいて自身を推薦できる者

【選考方法】
●面接試験

留学生学費減免入学

奨学金の形態 免除
対象学部・学科・コース 全学科
適用学年 留学生
採用人数 特待生定員/募集定員の10%程度(全ての特待生を含む)
金額 ●SS特待生:100万円
●S特待生:60万円
●A特待生:40万円
●B特待生:20万円
●C特待生:10万円
※2年間の免除額
返還方法 ※返還義務はありません。
※進級する際に、免除額の再審査があります。
申込時期 入学前
その他条件〔選考方法など〕 【出願資格】
●日本または外国において12年以上の正規の学校教育を修了している者。または、これに準ずる者であると文部科学大臣が指定した者。
●日本語の能力が、本校の勉学に支障ないと判断される者。
●スポーツ、趣味、ボランティア活動、勉学、職業経験などにおいて自身を推薦できる者。
●日本語学校在籍者の場合、出席率80%以上の者。

〈以下の条件のどれか1つを満たしていること〉
●日本国際教育協会及び国際交流基金が実施する日本語能力試験N2以上に合格した者。
●日本留学試験(日本語)で200点以上取得している者。
●BJTビジネス日本語能力テストで400点以上取得している者。
●外国人に対する日本語教育を行う日本国内の教育機関(日本語教育機関)で法務大臣が告示をもって定めるものにおいて6ヶ月以上の日本語教育を受けた者。
●日本の小学校・中学校または高等学校において1年以上の教育を受けた者。

【選考方法】
書類審査、面接試験、日本語筆記試験