奨学金制度がある大学・短期大学(短大)・専門学校一覧 [全国]

工学部　 特待生S：約127万円　特待生A：約63万5,000円　特待生B：約31万円 感性デザイン学部 特待生S：約85万円　特待生A：約42万5,000円　特待生B：約21万円

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工学部　 特待生S：約127万円　特待生A：約63万5,000円　特待生B：約31万円 感性デザイン学部 特待生S：約85万円　特待生A：約42万5,000円　特待生B：約21万円

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給付額は特待生に準じます

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薬学部：20万円 危機管理学部・看護学部：14万円

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1年間の学納金全額(入学申込金を除く)

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入学から卒業までの授業料の100・50％（入学金を除く）

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臨床実習費上限5万円（給付1年間、再申請不可）

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学費の範囲内（給付1年間、再申請可）

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上限200万円（1年間、再申請可）

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年間授業料および施設費の1/3以内（申込年度の翌年度春学期授業料および施設費の合計）

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入学金、年間授業料および施設費、入寮費および年間寮費（7・8月を除く）を原則4年間免除（修業年限内） ＊毎年度継続審査あり

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被害の状況に応じて検定料、入学金、授業料、施設費

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20万円

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上限10万円（交換留学生のみ20万円支給）

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上限20万円

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学費等納付金を国公立大学の授業料と同額の53万5,800円（年額）とする （入学金、特別プログラム費用、諸費は納付が必要）

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授業料・教育研究諸料・施設設備金（1年分）

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年額50万円

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法・経済・人間科学部：22万円 経営・外国語・国際日本学部：25万円 理・工・建築・化学生命・情報学部：34万円

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20万円

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①自宅所居地が神奈川県・東京都(伊豆、小笠原諸島を除く)の学生 年額：文系学科20万円　理工系学科：30万円を原則4年間（毎年継続審査あり） ②自宅所居地が神奈川県・東京都以外の学生 年額：文系学部40万円、理工系学部50万円を原則4年間（毎年継続審査あり）

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10万円

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10万円

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40万円

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入学金30万円

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年額30万円

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年額30万円

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学費の全額または一部

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年額30万円

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入学金及び授業料の全額または一部相当額

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A：授業料全額 B：授業料半額 ＊2年間（審査を経て後2年間継続）

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初年度授業料から20万円

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年間50万円（4年間200万円） ※継続審査あり

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①先端理工学部、理工学部、農学部、国際学部グローバルスタディーズ学科：40万円の範囲内 ②①以外の学部：30万円の範囲内

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①自己研鑚コース：10万円の範囲内 ②研究コース：30万円の範囲内

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20万円の範囲内

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年間授業料の全額　＊4年間。継続審査あり

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年間授業料の半額 ＊1年間

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年間授業料の半額相当額 ＊前期・後期に分けて給付

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情報・法・理工・建築・生物理工：当該年度授業料全額 経済・総合社会・国際・農・工：当該年度授業料半額 文芸：当該年度授業料全額または半額

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情報・法・経済・経営・理工・薬（創薬科学）・建築・文芸・総合社会・国際・農・生物理工・工：授業料全額（4年間） 薬（医療薬学）：授業料全額（6年間） 産業理工：授業料・全額または半額（4年間）

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年額30万円

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年度により異なる。原則在学中1回

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8万2,000円

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年度により異なる

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①交換留学（欧米・オセアニア圏）：年額50万円 ②交換留学（アジア圏）：年額30万円 ③語学プラス交換留学・奨励留学：年額30万円

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年額50万円

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年額50万円

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授業料および教育充実費の半額相当額（2年間）。2年次・3年次修了時の成績が条件を満たせばさらに1年間延長

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授業料の半額相当額

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30万円

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年額30万円を限度額とする。ただし、在学中の日本学生支援機構の第一種貸与奨学金の総額を超えない金額

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年額20万円

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年額20万円

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入学金を除く学納金全額

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2年次以上の学生で学業が優秀な場合、1年間授業料40万円

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年額30万円

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入学金全額または半額 被災状況により授業料および施設設備資金の全額または半額

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年額100万円

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入学金の1/2額

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